経営理念

TITは、独創的な知恵と知識、そして技術を共有し、人々の豊かな生活の実現に貢献していくと共に、誰もが笑顔溢れる社会づくりに貢献して参ります

About us
企業情報


会社名

有限会社 ティー・アイ・ティー ( 英語表記 T.I.T. Inc. )

代表者

代表取締役 冨手 栄一

所在地

秋田県秋田市新屋田尻沢西町5-4

電話番号

018-828-8782(代表)

資本金

3百万円

設立

平成15年2月13日

事業内容

  • ソリューション事業 (システム・ソフト開発等)
  • Web事業  (ホームページ制作・管理・運営等)
  • マーケティング事業 (販売促進・マーケティング支援・計画立案等)
  • Eコマース(電子商取引)事業
  • 通信事業(ADSL/光ファイバー及び各種電話サービス取次業務)
  • PC/OA機器販売
  • コンサルティング業務
  • 外国語翻訳事業 (世界12カ国の言語に対応)

Philosophy
企業信念


企業理念

  • 法を厳格に遵守し、社会の模範となる
  • 地域に根ざした企業活動を通じて、経済・社会の発展に貢献する
  • お客様の立場で考え、行動する
  • 喜ばれることを自ら考え、行動する
  • 失敗を恐れず、新しいことにチャレンジする
  • オープンでフェアな企業活動を通じて、国際社会から信頼される企業市民をめざす
  • 魅力ある商材で、適切な営業活動で、適正な利益を、社会に還元する

事業信念

  • お客様、取引先、社員との共存共栄を実現し続ける
  • 信頼される企業であり続ける
  • 労使相互信頼・責任を基本に、個人の創造力とチームワークの強みを最大限に高め、成長と自己実現を支援する企業であり続ける
  • コスト(時間コスト)削減と効率(生産性)向上の提供する企業であり続ける
  • 「カイテキ」「カイゼン」を創出する企業であり続ける

History
沿革


2015年
01月 : R&D(Debian等のエンタープライズ活用の研究開発)

2014年
01月 : R&D(新規デバイス・IoT研究開発、脳と動作の研究、光子及び磁気の研究)

2013年
05月 : スマートフォンアプリの開発(iphone&Android)
03月 : SaaSの提供開始

2011年
03月 : 東日本大震災復興支援のため一時業務の休止
02月 : 翻訳業務(11か国:タイ語、台湾華語追加)

2010年
10月 : 翻訳業務(9か国:ロシア語、アラビア語追加)

2009年
03月 : 翻訳業務(7か国:英語、フランス語、ドイツ語、インドネシア語、マレーシア語、中国語、韓国語)

2008年
05月 : ヤフー株式会社「Yahoo! グルメ、Yahoo! クーポン」販売代理店業務開始

2007年
11月 : ヤフー株式会社「Yahoo! 電話帳」販売代理店業務開始
01月 : フュージョンコミュニケーションズ株式会社「モバイルチョイス」取り扱い開始

2006年
10月 : 本社移転(秋田県秋田市)
05月 : システム・アプリケーション開発事業開始
04月 : フュージョンコミュニケーションズ株式会社 販売代理店業務開始

2005年
09月 : ヤフー株式会社「Yahoo! Shopping」販売代理店業務開始
04月 : デバイスハードウェア部門の提供開始
02月 : Weblog(Movable Type)事業開始

2004年
09月 : ソフトバンクテレコム(旧日本テレコム)株式会社 「おとくライン」販売代理店業務開始

2003年
10月 : Yahoo! BB モバイルゾーン(無線LANスポット)取扱開始
05月 : 本社事業所を移転(秋田県庁 第二庁舎3F)
03月 : Yahoo! BB/BBフォン一次代理店 プラチナ
02月 : 有限会社 ティー・アイ・ティー 設立

2002年
12月 : 平成十四年度 秋田県開店開業起業化支援事業対象企業選出

Notification
告知


方針

  • 弊社より、お約束のない訪問や、電話による営業活動は行いません。
  • 広告・宣伝による営業活動は基本的に行いません。尚、社会貢献及び社会に還元する意味での広告は、その限りではありません。
  • 新聞、テレビ等の取材や出演は、すべてご遠慮させて頂いております。
  • 講演のご依頼は、現在、すべてご遠慮させて頂いております。

お取引に関する方針

  • 反社会勢力、公序良俗に反する団体とのお取引は致しません。
  • 成文法に違反している企業、又は不適切と判断され得る様な企業とお取引は行いません。また行っていた場合は、即時停止します。
  • 自然法(社会通念、道徳・倫理)に反している企業とお取引は行いません。また行っていた場合は、即時停止します。
  • 電話のみの営業など、迷惑行為を行う企業とのお取引は致しません。
  • お約束のない訪問販売など、迷惑行為を行う企業とのお取引は致しません。

社内における方針

  • 弊社就労者が、成文法に違反している、又は不適切と判断され得る様な行為があった場合、懲戒解雇処分となります。
  • 弊社就労者が、自然法(社会通念、道徳・倫理)に反している行為があった場合、最高で懲戒解雇処分となります。
  • 弊社就労者で、不正、虚偽、背信行為があった場合、懲戒解雇処分となります。また損害を発生させた場合は、その責を負う場合があります